割安株 - バリューサーチ投資顧問の「株式投資に生涯つきあう法」
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今や好業績割安株を探すチャンス!

長期金利の高止まりを背景に、バリュー株優勢、グロース株劣勢の相場が続いています。この流れは長期金利が低下するまで当分続くでしょう。だからと言って割安株なら何でもいいというわけではありません。割安に放置されているにはそれなりの理由があるからです。

まず、業績の悪化懸念があること、また今後の成長にあまり期待が持てないこと、そして経営体質の問題などもあるかもしれません。一方で、多少の成長鈍化で急落する成長株と違って、割安株は打たれ強いという面があります。それでも業績が悪化すれば自ずと割安株ではなくなりますし、また配当金も減額になる恐れもあります。現にそのようなリスクを内包している割安株は多数存在します。

従って、PERやPBRが低い銘柄や配当利回りの高い銘柄を買っていれば安心というわけではありません。割安株を買う時のポイントは、今後増収増益が維持できるかということに尽きると思います。この一番重要なチェックポイントを疎かにすると痛い目に遭います。

成長株のチェックは技術的な要因など、その良し悪しの判断は大変難しいのですが、幸い、割安株のチェックは数字的な要因が中心ですので、個人投資家には対応しやすいと言えるでしょう。今や好業績割安株を探すチャンスです。

それでは、また!


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本格的な反転トレンドに入った!

いよいよ日本株は本格的な反転トレンドに入ったと見て良さそうです。世界の株式市場にとって3大悪材料であった「米国の金融引き締め政策」、「中国のゼロコロナ政策」そして、「ウクライナ戦争」がほぼ市場に織り込まれたからです。以下、この点について述べたいと思います。

1.まず米国の金融引き締めですが、FRBによる5月~7月の0.5%ずつ、計1.5%の急ピッチな利上げは市場にほぼ織り込まれたと見ています。また、4月の米消費者物価は前年同月比8.3%上昇と8カ月ぶりに減速、一部には米消費者物価はピークアウトした可能性があるとの見方もあります。そして、米経済は減速しても決して失速することはありません。

2. ゼロコロナ政策を継続する中、4月の中国経済は急失速しています。それでも、習指導部は政治的な理由で当政策を見直す考えはなさそうです。ただ、経済成長率の大幅鈍化を避けるため、今年秋の共産党大会に向けて、インフラ投資など景気刺激策は一段と積極的になると思われ、また金融政策も緩和に向かうと予想しています。

3.ウクライナ戦争ですが、ロシアは南東部の一定の地域を支配下にした上で、停戦交渉に入ることを望むと見ています。既に軍事力面で限界だからです。一方で、ウクライナ側は断固拒否し、長期戦になるでしょう。但し、当戦争による株式市場への影響(原油・ガス価格の上昇やロシアをグローバル経済から排除等)は既に市場に織り込み済みです。

まさに、相場格言「強気相場は悲観の中で生まれ懐疑の中で育つ」のとおりです。今回の下落相場の損失は行動することによってのみ取り戻すことができます。それでは、何を買えば良いのか?ズバリ!半導体関連株でしょう。

それでは、次回まで!


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“割安成長株”に注目!

米バイデン政権が北京五輪の外交的ボイコットを決めましたが、岸田政権が日本の国益の観点から独自に判断するという基本姿勢を明確にしたのは良かったと思います。何から何まで米国に追随する必要など毛頭ないからです。

ところで話は変わりますが、「割安成長株」という言葉があります。ご承知のとおり、割安株と成長株は全く反対の概念ですので、本来ならば可笑しな言葉と言えます。しかしながら、最近我が社でもこの「割安成長株」という言葉を度々使うようになりました。なぜならば、成長性が高いにも拘らず、割安に放置されている銘柄がゴロゴロしているからです。

このような現象が起こっている背景は、企業を取り巻く経営環境が不透明で、いつまで成長が続くのかイマイチ自信が持てないということかもしれません。具体的に言えば、
1.原材料費や物流費などのコスト高の懸念が消えない、
2.半導体などの供給不足がいつ解消されるかわからない、
3.中国経済への先行きが読みにくい、
などでしょうか。

一方で、少しずつ明るさが見え始めているのも事実です。例えば、自動車関連向けの半導体不足は年明けには解消する見通しで、また東南アジアのサプライチェーンの混乱も落ち着きを取り戻しつつあり、そして何よりもオミクロン株への警戒感が和らいだことで、歴史的なコロナ騒動も最終章に入った可能性がある、などです。

言うまでもなく、銘柄選別が大事ですが、条件的には商品やサービスに競争力があり価格転嫁が可能であること、世界的に大きなシェアを持っていること、また研究開発に多額の先行投資を行っていることなどでしょうか。これらの条件を満たす銘柄は東京市場には多数あると思います。

それでは、また!


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割安株の反撃が続くのか?

今年に入ってからの割安株(低PBR株)と成長株
(高PBR株)の動きを比べてみると、割安株の
+3.82%に対して成長株は+12.53%と圧倒的に
成長株が優位な展開でした。ところが、先週1週間
だけの動きをみると、割安株が+6.02%、成長株
は+3.57%と割安株が大きく勝っており、かなり久
し振りの現象です。

もし今後も割安株の反撃が続くようならば、成長性
は高いが、割高感が顕著な小型株は売られること
になると思います。事実、高い成長性を囃され急騰
したGMOペイメントゲートウェイ(3769)は既に4月
高値から30%近く下落しています。

しかしながら、これからは割安な大型株相場に一変
し、小型の成長株が下落する相場になるとは見て
おりません。というのは、今回の割安株の急騰は
目先狙いの海外ヘッジファンドの大量買いが中心で
あり、いつまで続くのかは不透明だからです。

但し、成長性が高くともPERが50倍以上の銘柄は
慎重になるべきであり、ましてや80倍以上となると
リスクはかなり大きくなります。前述のGMOペイメ
ントゲートウェイのPERは100倍を超しており、は
しゃぎ過ぎは明らかで、いつ売られても不思議では
ありませんでした。

中期的に2桁成長率が継続していて、せいぜい
PERが30倍台までならば、さほど心配することも
ないでしょう。割安株が一服した時に買いが回って
来ると見ています。

それでは、また!

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超割安株はリスクが高いか?

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基本3指標がPER6.7倍、PBR0.53倍、配当利回り4.5%
の銘柄があります。
多分、多くの投資家はこのような超割安な銘柄は所詮、
経営リスクが高い怖い企業に違いない
と思うはずです。
ところが、この企業は経営リスクがあるどころか
我が国で最も経営リスクの小さい企業なのです。
その企業は三井住友フィナンシャルグループ(8316)
言わずと知れた日本を代表するメガバンクです。

なぜ、こんな割安になるまで売られたのか?
ひとつは外国人投資家の保有比率が50%と高く、
彼らがせっせと売っているからでしょうか。
また、日銀によるマイナス金利政策の影響に
対して過剰の反応していることもありそうです。
そして、何よりも“バリュエーションは死んだ!”
と言われているように、割安度に全く反応しない相場
が続いていることでしょう。

そうは言っても不思議でならないのは、長期国債の
利回りが-1%の時代に配当利回りが4.5%の銘柄
に個人投資家がなぜ関心を示さないかということです。
配当だけでなく、現在は株価は大底圏にあるだけに、
今後値上がり益も期待できるかもしれません。
それでも不人気なのは専門家やマスコミなどが
銀行株のマイナス面ばかり強調しているから
で しょう。

ただ、専門家やマスコミを無視して、
我が道を行く投資家こそが最後に勝つのです。

それでは、また来週!

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株主の人気取りもホドホドに!

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14日に国際貨物輸送のエーアイテイー(9381)
今期利益のほぼ全額を株主配分に充てるという
「100%配分」方針を発表しました。
これを受けて、同社の株価は15日、16日と2日連続で
ストップ高水準まで買われました。
年間配当は50円まで増配、これは予想1株利益の
51円とほぼ同額であり、予想配当利回りは5%以上
まで上昇するわけですので買われて当然ということ
でしょう。
ただ、この方針に違和感があるのは否めません。

まさに偶然ですが、同日に日本電産(6594)
永守社長の経営戦略論が掲載されていました
(15日の日本経済新聞)。
大変明確な考え方ですので、以下、ポイントを記載
します。
「100年後も生き残るために事業ポートフォリオを
臨機応変に変えている」、
「捨てる経営も進めている」、
「ただ、ROEを高めるために自社株買いするような
ことは考えていない」。

そして、極めつけは「利益の全額を株主配分に
回す会社もあると聞くが理解に苦しむ。
そんな経営をしていたら会社は伸びない。
手元資金は買収などに使い、そこからお金を生んで
株価を上げて、配当も毎年着実に実行していく」。
まさに正論です。

コーポレートガバナンスが標榜され、株主重視の
経営が強く求められている昨今ですが、
目先の株主利益を優先させることが必ずしも
よいわけではありません。
かつて子供手当という目先の利益で有権者の
人気を取り、あっという間に崩壊した政権政党が
ありました。
企業も同様で、目先的な株主の人気取りよりも
しっかりした戦略で中長期的に株主に報いること
の方が遥かに重要なのです。

因みに、永守社長は投信会社のファンドマネジャー
会議に自ら乗り込み、同社の経営戦略を積極的に
アピールしている方であり、株価意識は半端では
ありません。
株価が万年割安で放置されている会社の経営者は
是非、見習ってもらいたいものです。

それでは、また来週!

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底値圏と思って買ったが?

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“逆張り的に底値圏にある銘柄を狙う”
という投資家がいます。
その中には、かつて目先の利益を追求した
ばかりに、大きな損失を蒙ったという苦い経験を
持っている方も多いようです。
底値圏にある銘柄を狙う手法は、堅実な運用で
あるのは間違いありませんが、ただ、いくつか
注意しなければならない点もあります。

第1に、株価の底値は結果的にわかることであり、
実際底値と思って買ってみても、底値の下にまた
底値があったというケースが多くあります。
従って、中長期的には逆張りでよいのですが、
底打ちを確認するには、
“短期的には順張り”
がよいということです。

第2に、株価が底値圏にある銘柄のほとんどが
業績面で問題があります。
そして、業績が突然急回復することもあまり
ありません。
ただ、このような銘柄は悪材料を大方織り込んで
いますので、少しでも良い材料が出れば大きく
反応します。
従って、たとえ小さなニュースでも業績の回復の兆し
を見逃さないことです。

第3に、需給面の問題です。
底値圏にある銘柄は高値掴みした向きの信用期日売り
や投げ売り、また多少動き出せば、やれやれ売り
も出てきます。
要するに底打ちしたからといってスムーズに戻るわけ
でもないのです。
ここは忍耐する以外はないでしょう。

当社では2012年11月、会員向けに
セイコーエプソン(6724)を500円前後で推奨
させていただきました。
推奨時直前に開示された同社の2012年度中間業績は
142億円の経常赤字でしたが、通期は当初予想を
43%下方修正したとはいえ、160億円の経常黒字に
なるとの見通しでした。
株価は大底圏、業績も底打ちと判断したわけです。

セイコーエプソンの株価はその後2年間足らずで
10倍以上になりましたが、正直に言えば、
ここまでの上昇は全く予想していませんでした。
ただ、底値圏にある銘柄はこのような夢もある
ということです。

それでは、また来週!

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そろそろ割安株の逆襲か?

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今朝はまさに春の陽気でした。
株式市場にはなかなか春が来ませんが、咲き始めた
桜を眺めていると株式市場の春もそこまで来ている
ように思えます。

ところで、昨年の上昇相場では、
“成長株を順張りで買う”
手法が圧倒的に優勢でした。
その理由は、買い越したセクターが唯一、外国人投資家
だったからです。
彼らは基本的には増益率が高い銘柄(=成長株)を
買い上げる手法だからです。
従って、外国人投資家の対象にならない割安株
動きは冴えず、成長株と割安株の二極化という現象
が起きました。

しかし、これからは“割安株を逆張りで買う”手法
が有効にになると考えています。
その理由が3つあります。

まず、第1の理由は、企業業績面です。
全上場会社の今期は30%強の増益率(経常益ベース)
で着地する見通しですが、来期は今期には及ばず、
10~15%程度になるという見方が有力です。
増益基調は続きますが、増益率が低下することは
成長株にはあまり好ましいことではないからです。

第2の理由は、前述したとおり、二極化の中で
多くの割安株がかなり売られ過ぎの水準に来ている
ことです。
PERが10倍割れの好業績銘柄がゴロゴロしており、
このような銘柄がいつまでも放置されているとは
思えないからです。

そして、第3の理由は、実質新年度に入り、ようやく
国内年金や金融機関に買い姿勢が見え始めたことです。
前回のメルマガで国内の機関投資家は当てにならない
と述べましたが、多少なりとも変化の兆しが見えた
ことは大きなプラス材料です。
彼らは外国人と異なり、基本的には割安株を底値圏
で拾うという逆張りの手法です。

以上のことから、そろそろ底値圏にある割安株を
買うタイミングではないかと見ています。
大きなリスクを取りたくない個人投資家にも
適した手法でもあります。

それでは、また来週!

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日本株がロシア株並みに急落???

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ウクライナ問題で世界の株式市場が大荒れです。
今後の展開についてはわかりませんが、
政治の世界の本質は正義や理屈だけでなく、
自らの国益を守り抜き、しっかり実利を取ること
です。
従って、各国の利害を調整しながら、落としどころ
を探る動きが活発化するのは間違いないでしょう。

今回のウクライナ問題に関わる各国の立場を見て
みると、まず肝心のロシアは軍事的な意味もあって
クリミア半島の実効支配はなんとしても維持したい、
但し、欧米の経済制裁強化により自国経済が
深刻なダメージを受けることは避けたいという
のが本音です。
欧州は景気が底打ちした今、エネルギー依存度が
高いロシアとあまりことを荒立てたくないのが
本音でしょう。

米国は現在ロシアと精力的に交渉中ですが、
自分だけ強行論でも、気がつけば周りは後ろを
向いていたという事態は避けたいはず、
振り上げた拳を下ろし損なったシリア問題の
二の舞は踏みたくないでしょう。
また、ウクライナ問題のドサクサに紛れて、
欧州諸国に自国のシェールガスを売り込みたい
思惑もあります。

日本は北方領土問題の解決に向けて折角
盛り上がってきた日ロ親善ムードに
水を差されたくないと思っており、従って、
従来のように米国一辺倒にはならないはずです。
中国は深刻な少数民族問題を抱えているだけに、
公にロシアのクリミア軍事介入を認めると
自国にしっぺ返しがくる恐れがあり、やはり
慎重に対応せざるを得ない立場なのです。

以上のように各国の本音は様々であり、
いずれの国も100%主張が通るわけでもなく、
まもなく収まるところに収まるはずです。
因みに、ウクライナの名目GDPは世界55位で
日本の3%程度です。
また、EU幹部はウクライナ問題がEU経済に
与える影響について、
“マクロ的にほとんどない”と断言しています。

日本株がロシア株並みに急落しているのは、
どう考えても、異常としか言いようが
ありません。

それでは、また来週!

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丸紅は増益予想を達成できない??

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注目の6月の米雇用統計は非農業部門雇用者数が8万人増と市場予想
の10万人増を下回ったとのことです(※2012年7月7日現在)。
米国景気は一進一退のようですが、中国景気は意外と回復している
という直近の専門家によるアンケート結果はなかなか興味深いものが
あります。

ところで、6月中旬に国内大手証券D社が大手商社のレーティングを厳しく
引き下げを行いました。伊藤忠商事(8001)丸紅(8002)は1から3に、
三井物産(8031)は2から3に、三菱商事は3から4に格下げしました。4社
ともPERは4~5倍、PBRは0.8~1.1倍、配当利回りは4%後半であり、まさ
超割安銘柄なのです。

なぜこのような評価になってしまうのか。それは現在の相場環境によるもの
だと思います。現在の相場では割安度(PER、PBR、配当利回りなど)は
ほとんど無視されており、重視されているのは成長性(増益率の変化率)
のです。景気が不安定な局面ではよく見られる現象です。

格下げされたのは資源高に依存している体質に限界ありとの評価なので
しょう。確かに中国などの景気減速により資源価格は低迷しており、業績へ
の影響は避けられないと思います。

ただ、各社との非資源分野を強化しており、丸紅などは電力、食料、化学品
など非資源分野で稼ぎ、今期増益率は+9.2%と最高益更新の予想です。
しかも超割安銘柄です。この銘柄が2段階格下げされたのは、D社から
言えば、今期の増益率は達成できない、そして来期以降の業績も厳しいと
いう評価なのでしょう。

ただ、この評価が正しいかどうかはわかりません。非資源分野に大きな成長
性があるかもしれませんし、また意外に早く中国景気が回復するかもしれま
せん。この辺の判断次第では、丸紅は買い銘柄にも売り銘柄にもなりますが、
ここが株式投資の難しさであり、面白さでもあるということでしょう。

それでは、また来週!

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