決算発表 - バリューサーチ投資顧問の「株式投資に生涯つきあう法」
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トンデモナイ株価になるかも!

数年前、米国でゲームストップ株に空売りを仕掛けたヘッジファンドに対して個人投資家が買いで対抗し、1ヶ月で株価が17倍になったことがありました。ヘッジファンドは損失覚悟で買い戻しせざるを得なくなり、日頃、機関投資家の空売りに苦しめられている個
人投資家の逆襲と大いに話題になり、ゲームストップ事件として記憶されています。

実は我が国でも同じことが起きようとしています。その銘柄は、(7014)名村造船所です。同社は10日の決算発表直前まで外資系5社による大量の空売りを抱えていました。具体的にはモルガンスタンレーMUFG246万株、JPモルガン158万株、バークレイズ118万株など合計596万株です。596万株という株数は総発行株数の約8.6%を占め、同社の浮動株の何と68%を占めています。

このような中、同業他社の(7018)内海造船が7日に中間業績を発表、中間期の営業益が27億円にも拘らず、通期予想は従来予想の7億円に据え置きました。要するに下期は営業赤字ということでした。その理由として、新造船の受注環境が一転して厳しくなっていること、また資材価格等の高止まりも重荷になっているとのこと。確固たる根拠なしにこのような大量の空売りを仕掛けることは常識的にはあり得ませんので、彼らの大量空売りの根拠はここにあるのかなと思った次第です。

ところが、10日に開示された(7014)名村造船所は、今期の営業益予想を従来の60億円から140億円に大幅上方修正したのです。当然ながら株価は急騰しました。問題の596万株について今後の動きが注目されますが、さらに売り方を締め付ける大量の買いが入ることも予想されることから簡単には買い戻すことができないでしょう。

今後は需給面を睨んだ大仕手戦になる可能性が高いと見ています。しかもゲームストップは赤字会社でしたが、名村造船所は好業績会社です。従って、トンデモナイ高値が付く可能性もあるかもしれません。空売り機関のあたふたしている姿を目に浮かべて、大いに喜んでいる個人投資家も多いでしょう。

それでは、また!


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メディアの見出しに惑わされない!

4-6月期の決算発表がほぼ終わりましたが、この時期になると大いに気になることがあります。日本経済新聞や株式専用サイトの見出しの出し方です。そのひとつが、「純利益」をやたら強調することです。純利益が何パーセント増とか、何パーセント減とかです。はっきり言えば、決算発表時の投資家の関心は業績推移ですので、純利益を強調するのは見出しとして適切でないと言っても過言ではありません。

まず、見るべき数字は本業の儲けを示している「営業利益」です。この数字が業績推移の実体を最も表しています。また、為替の影響が大きくなっている現状では、「経常利益」も合わせて重要です。一方で、純利益は配当の多寡に関わっているので無視はできませんが、一過性の特別利益と特別損失が加減された数字であり、また業績と直接関係のない税も考慮されますので、決して業績実体を表しているわけではありません。

また、彼らは純利益が前期比何倍になったという見出しを好みますが、これも投資判断の観点からは相応しい表現ではありません。例えば、前期純利益が1億円で今期10億円ならば10倍となり、一方で前期5億円で今期20億円ならば4倍です。お分かりのように10倍と4倍を比べてもほとんど意味がありません。前期悪かった企業ほど倍率が高くなるからです。もし条件が同一ならば、比べるべき数字は10億円と20億円です。

マスメディアはセンセーショナルな見出しを好みますが、本当に投資の知識があるのか疑問に思うことがたびたびです。個人投資家はこのような不適切な見出しに惑わされないことが大事です。

それでは、また!



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決算跨ぎする?しない?

これから中間業績の開示が本格化しますが、投資家
が悩むことは、開示前に一旦売るべきか、それとも
覚悟を決めてホールドするか、いわゆる“決算跨ぎ”
をするかしないかということだと思います。

決算内容と株価の関係で言えば、会社予想の進捗率
云々というよりも、マーケットコンセンサスに対して
どうかということの方がより大きな要因になります。

言うまでもなく、決算内容が株価を決める最大の要
因ですので、敏感に反応して当たり前であり、開示
の翌日は10%以上の上げ下げもめずらしいことで
はありません。丁半ばくち的な値動きを楽しんでいる
投資家も一部いますが、多くの投資家にとって決算
リスクは避けたいものです。

そこで対処法ですが、「株価の位置」によってお決
めになるのはいかがでしょうか。高値圏にある銘柄
はトンデモナイ数字が出ない限り、売られることが
多いし、一方で底値圏にある銘柄は少々悪い数字
でもほとんど売られないケースが多いからです。
これでかなりリスクが抑えられる筈です。

それでは、また!


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赤字企業など買う必要なし!

日経平均株価は上がるが持ち株はあまり上がら
ないと思われている投資家も多いのではないでし
ょうか。その理由は、ここに来て米景気に対する懸
念が和らいだことで、2月から3月にかけて大きく
売り込まれた景気敏感株のリバウンドの相場になっ
ているからです。問題はこのリバウンド相場に乗る
べきか否かでしょう。

ここでリバウンドしている日本製鉄(5401)もJFEホ
ールディングス(5411)も赤字幅は中間決算時より
も本決算時の方が減少するとの予想です。ただ、
徐々に回復の兆しがあるとは言え、今期は大幅赤字
には違いありません。黒字企業ならば増益率や割安
度、また同業他社比較など客観的な指標があるので、
ある程度は株価の目途が立ちますが、赤字企業の
評価はなかなか難しい問題です。

それならば、どう対応したらいいのか?結論を言え
ば、大底圏に這いつくばっている時に仕込んだなら
ともかく、株価のリバウンドがかなり進んでから
ノコノコ買いに出るのは止めた方がいいでしょう。
東証1部だけでも2,100社以上の銘柄があります。
何も好き好んで赤字企業など買う必要はないから
です。

それでは、また!

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予想開示銘柄が買い!

決算発表がほぼ終わりました。今期の業績予想の開
示については、今回は新型コロナの影響で、以下の
ように各社マチマチでした。

(ケース1)通常どおり、通期予想を開示
(ケース2)通期予想をレンジ表示で開示
(ケース3)第1四半期のみ開示
(ケース4)売上高など一部の項目のみ開示
(ケース5)全く開示せず

確かに新型コロナの先行きが見えず、現時点で算定
するのはなかなか難しいとは思いますが、株主や投
資家のために色々工夫して前向きに開示している会
社もあれば、他社に倣えで全く開示しなかった会社
も多数ありました。

投資家からすれば、(ケース1)はかなり保守的な数
字なはずですので、ほぼ下限に近いと判断できます。
(ケース2)は予想レンジの中値、最悪の場合でも
下限で判断すればいいので、ある程度の予想は立ち
ます。(ケース3)の第1四半期のみの開示でも一応
雰囲気だけはわかります。そして、(ケース4)の
ように例え売上高だけでも、その予想が増収ならば
それなりに安心感があります。

問題は(ケース5)の全く開示しなかった会社です。
いい加減な予想はしたくないということでしょうが、
投資家のために開示するという上場企業としての責
務と努力が足りないとの誹りも免れず、迅速な開示
が求められると思います。

無論、最大限工夫して前向きに開示している会社の
株に魅力があるのは言うまでもありません。

それでは、また!


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決算内容を見て感じたこと!

決算発表が大方終わりましたが、各企業の決算内容
を見て、率直に感じたことを述べたいと思います。

1.半導体市況の底打ちは今上期(9月)までと巷間
  言われているが、それよりも少し先になりそうだ。
2.中国関連の設備投資銘柄はやはりその影響から
 逃れられず、中国経済の先行きも不透明である。
3.今期の想定為替レートは1ドル=110円が多いの
  輸出比率の高い企業は為替差損が発生する。
4.第1四半期の営業利益を見ると、SUBARU(7270)
  が48.2%増、ホンダ(7267)が15.7%減と同業の
  中でも格差が拡がっている。
5.厳しい経営環境の中でも、独自の技術やノウハウ
  ・商品を持っている企業は強い。例えば、大塚ホー
  ルディングス(4587)やオプトラン(6235)など。

そして、今回は減益企業が多いだけに、増益企業は
素直に好感され、いつもような材料出尽くしにはな
っていないのが特徴です。

また、海外投資家の関与が小さくなっているせいか、
比較的まともな反応になっているように見えます。

外部環境は依然不透明ですが、もはや森よりも木を
見る時代、個別銘柄を如何にサーチするかが全て
だと思います。以上のような条件を加味すれば、自
ずと銘柄は絞られるはずです。

それでは、また!


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開示見直しは愚の骨頂!

トランプ米大統領がSECに対して
米上場企業に課す業績の四半期開示
四半期毎から6ヶ月毎に見直せないか
検討するよう指示したそうです。
歴史の歯車を逆回転させることを
厭わない彼らしい発想ですが、
これも選挙対策でしょうか。

そもそも四半期開示だからと言って、
企業に短期の成果を求めているわけ
ではありません。
確かに目先の業績で一喜一憂している
投資家も多いのは事実ですが、
ただしっかりした長期戦略があれば、
四半期毎にきちんと説明すればいい
だけの話です。
経営者は短期の株価変動など気にする
必要はないのです。

ところで、第1四半期業績の開示が
終わりましたが、投資家が真っ先に
目がいくのは会社予想に対する
進捗率と前年同期比だと思います。
しかしこの数字が悪いからといって
直ちに悲観することもありません。
決算短信の定性的情報を読み込めば、
長期戦略に基づいた納得できる理由が
あることも多いのです。

例えば、人材確保や新事業の立ち上げ
など先行投資の金額が多額だったとか、
最近ではM&Aを行ったことで償却が
多額だったとか、これらは将来の
収益拡大
を目指したものであり、
大いに可能性がある企業と言えます。
たとえ決算数字が良くても
目先の利益確保に汲々としている
企業よりも高く評価されるべきなのです。

トランプのいうように四半期開示を
見直す必要など全くありません。
もしそうなれば投資家の株離れが起きる
のは間違いないでしょう。

それでは、また!


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厳しい今期予想!

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決算発表は昨日で大方終わりました。
前期業績は予想どおり好調でしたが、
今期予想についてはかなり
保守的な数字という印象です。
各企業が厳しい見通しを出した理由は
以下の要因だと思います。

1.円高・ドル高への警戒感
2.米中貿易摩擦に見られるような米トランプリスク
3.原油など原材料高への懸念
4.個別材料的にはスマホ失速の影響
などでしょうか。

ただ、以上の要因のかなりの部分
は1月下旬からの急落で織り込んだ
と思われますし、また今後上方修正
する企業が続出すると見ています
ので、厳しい今期予想については
さほど気にすることはないでしょう。

それでは、また来週!


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みんなで減益怖くない!

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決算発表が出揃いましたが、トヨタ自動車(7203)
の36.3%減を始め外需系企業の今期予想は
かなり厳しい内容になりました。
多分、外需系平均で20%~30%程度の
経常減益
ではなないで しょうか。
これは予想を遥かに上回る減益幅です。

しかしながら、今回の数字はかなり保守的
という印象です。
経営者としては、期中で下方修正するよりも
上方修正した方が良いに決まっていますので、
どこもかしこも大幅減益ならば ウチもいうこと
でしょう。
円高を理由にすれば誰にも後ろ指を さされ
ません。
「今決算、みんなで減益怖くない」
ということ です。

投資家としては、会社の本音を見極める
という難しい作業が残ったわけですが、
大雑把に言えば、
期初は保守的」な数字を出し、
徐々に上方修正していく」
という体質の会社が狙い目と いうことで
しょうか。

それでは、また来週!

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市場は来期を見始めた!

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来週予定の一部企業を除いて、既に大方の
企業の決算発表が終わりました。
この時期にいつも思うのですが、決算処理が
複雑なはずのグローバル企業は開示が早く、
決算処理が簡単な小企業ほど遅いということ
です。
経営体質やマンパワーの問題なのか、
株主に対する意識の問題なのか、
いずれにせよ、あまり呑気な企業はスピード
こそ勝負の時代、心もとない企業ということ
でしょうか。

それはさておき、今回の決算内容について
いくつかの特徴的なことがあります。
そのひとつは、全体の傾向として4-6月期
よりも7-9月期の増益率が落ちていることです。
たとえ増益基調が続いても成長率が鈍化する
ことは市場にとって決してよいことではありま
せん。
実際、通期予想を大幅に上昇修正しても
下期の予想増益率が低下している銘柄に
ついては市場の反応は冷ややかなのが
現状です。

もうひとつの特徴は、業種間でかなりの
バラツキ
があることです。
素材や非鉄、設備関連などはかなり厳しい
決算内容ですが、一方で、好調な北米市場や
円安、原油安、また訪日客の急増などで恩恵
を受けた輸送用機器や化学、小売などは
予想以上に好調な内容になっています。
さらに同一業種内でも企業間でバラつき
あるのも特徴です。
これらは、中国など新興国の景気減速の
影響度によって異なるということです。

ただ、相場の世界では業績が良かったから
買い、悪かったから売りというほど単純では
ありません。
毎度のことですが、上方修正で売られ、
下方修正で買われる銘柄がたくさんあり
ます。
そして、バリュエーション(割安度)が
ほとんど機能していませんので、なおさら
投資家にとって銘柄選びが難しくなって
います。

市場は既に来期を見始めています。
来期に向けて、
「高い成長性が維持できる銘柄」、
また、
底打ちから業績の回復が期待できる銘柄」
に注目したらいかがでしょうか。

それでは、また来週!

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プロフィール

バリューサーチ投資顧問株式会社

Author:バリューサーチ投資顧問株式会社



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○金融商品取引業者…関東財務局長(金商)第966号


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